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なぜマスコミは地球温暖化を大げさに取り上げ …

エコビジネス に関するQ&Aを掲載しています。

環境ビジネスQA

  
2008年10月24日 Q.質問
なぜマスコミは地球温暖化を大げさに取り上げえるのですか?その背景にどういう思惑があるのでしょうか? 「地球は温暖化している」とよく騒がれていますが、実際は地球はクーリングダウンしているはずです。 なのにマスコミやその他の情報機関は大げさな映像(氷山の一角が海に崩れ落ちるもの)やコンピュータ・グラッフィック(海水上昇のもの)を なにかと使って国民にセンセーショナルな印象を抱かせようとしています。アルゴア氏のthe inconvenience truthなどはまさにデタラメでつなぎ合わせて作ったみたいなもんだったりして、まるで情報操作で国民にエコを訴えようとしているのがよくわかります。 平均温度が上昇と言われていますが、事実上はその逆で長期的なスパンで地球を見ると、地球は寒冷化のスパンにいます。 事実メディイーブル時代と今の平均気温を比べると、産業革命などで大量の二酸化炭素の排出がなかったはずの昔のほうが今より1℃~二℃高いのです。 また海面上昇とよく言われていますが、北極の氷が解けても海面の上昇はありません。アルキメデスの原理というものがあって、わかりやすく説明すると下のような現象がおこります。 満タンのコップの水の上に氷が浮いています。氷が融けてもその水位は変化しないので一滴も水はコップから零れない。 この原理からいっても南極の氷がとけても水位には変化はありません。南極の氷が融けたなら一大事ですが、それは南極の調査記録などデータからしてありえないと思います。 地球環境の変化は遅かれ早かれ必ずおこりますし、それに適応するように生物は生きてきました。エコは促進していい面もあります。もちろんその技術進歩は悪用されれば、悪い側面も出てきます。しかし現状は寒冷化していて、それに伴いエコを進めても天候の変化は現れてきますし、極論になりますが今の天候を維持したければ二酸化炭素の排出は必須です。 どの道かわってしまうものをなぜマスコミはあそこまで大大的に取り上げるのでしょうか。それに加えなぜデタラメまで加えて国民にエコ意識を植え与えようと今しているのでしょうか? 僕にはエコビジネスを促進させ新たな金の流動先の確保と、省エネの技術を進歩させたいだけだと思っています。そして、いつか、その技術が悪用されて長期戦闘が可能な兵器などが後世にあらわれる要因にもなるだけだとおもっています。 人の意見は十人十色です。なので、あなたの意見をお聞かせください。
2008年11月08日 A.回答
おっしゃる通りです。科学迷信信仰国の日本では進化論を言えば誰も反論できない時代にしましたし、また嫌煙権を言えば嘘つきでも正義の側に立てたのと同じで、今や「温暖化」が批判を許さない日本の正義になりました。だから電力会社はクリーン・エネルギーと宣伝して大儲けしました。火力発電も原発も、何処がクリーンなのでしょうか? 彼らの厚顔無恥には呆れる外ありません。またこれまで環境政策には無策無能だったお役人たちも、其れを棚に上げて新たに環境税を画策するために、「地球温暖化・CO2削減」を叫び、或いはその尻馬に乗って科学者や技術者も環境ファッショたちのビジネスにしようと国民を誘導して来ました。 企業もそれに便乗してエコマークをべたべた貼りました。企業にとってエコマークとはエゴによるエコノミーマークに過ぎませんでした。例えば大企業はダイオキシン問題について、高額な大型焼却炉なら安全と称して各自治体に売りつけた。其れが実は大量のダイオキシン製造機だったのですからインチキでした。 原発はその地下に大量の廃棄物を格納して隠している。それでもクリーンと言わなければならない。例えばブッシュは日本を裏切って北朝鮮と取引してウラン鉱山を手に入れた。ウランをもっと売りたい。だから、だから各地で彼らが手を組んで狼少年のように特にお金持ちの日本各地で「地球温暖化・CO2削減」を宣伝するのです。 「CO2削減」取引で笑うのは狼少年たちであり、馬鹿を見るのは日本だけである。日本人が本当に環境を考えるなら商品化されたプランではなくて半地下住居を勧めたい。建築基準法の見直しをすれば足りることだ。地下室は年中15度の常温だから冷暖房費が要らない。のっぺラボーの大陸と違って山間部が多い日本列島ではこれが今すぐできる効果的な環境対策です。 だがそれには誰も触れない。無論狼少年たちは決まって否定し無視する。地球は太陽系と共に銀河をめぐっているが、これから数千年間に夏の時期に向かう。従って温暖化は避けられません。その時は地下室が快適です。また水不足が既に目の前に来ています。それには従来の山形や根ではなくてV屋根にすれば確保できます。 僕はそんな提案を各地でしているが、環境関係者は無視しています。今すぐに有効な対策であるのに彼らのビジネスにならないからである。
 
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