どうやら、私が理解できる範囲を超えてきたよ …

中々難しい質問です。確かに家庭用の太陽光発電から送電される電力は微々たるもので6.6kVまで遡ることは殆どなく向こう三軒両隣程度で食いつぶされると思います。しかし、食いつぶされるということは少なくとも大型発電所からの電力が幾分なりとも減っているということで、それが火力発電からのものであればCO2削減には貢献しています。それでは全世帯が太陽光発電を行えばどうなるのか？？ 向う３軒両隣では消費できない場合はどうなるのか？という疑問も湧き起こります。端的に言えば今の送配電システムでは対応できません。既にドイツなどでは家庭の太陽光発電量が大きくなりすぎて送配電システムの改造が始まっています。しかし、メガソーラーとうMW以上の規模になると送り出しから6.6kVの高圧で送りだします。向こう三軒両隣どころか消費者が何百何千といます。そうなると電力供給への貢献度は非常に大きくなり、当然ながらCO2削減量も大きくなります。しかし、太陽光次第の不安定電源が増えるということはお天気次第でほぼ瞬間的に供給電力が倍半分の変動します。もし、ある地域の太陽光発電量が１００MWだったと仮定すれば５０MWがほぼ瞬間点に減少します。そして当該地域のグリッドの使用量が１０００MWだと仮定すれば５％の今日不足になり、周波数が５％下がり、５０HZ地域であれば４７．５HZとなります。こうなると発電所は危険（一番の問題は共振です。）を感じて発電を止めます。そして次の発電所、次の発電所と連鎖的に停止して行き最終的にはグリッド全体の停電となります。グリッド内の不安定電源（太陽光や風力）が５％を超えるようであれば、安定電源である火力発電所は１００％の満負荷で運転せず、９０％程度で余裕を見て運転し、万一不安定電源が落ちた時でもすぐにバックアップ出来る体制を取るということで、負荷変化率の高いガスタービン発電所がこの役目を負わされています。尚、４８円/ｋWhで買い取る根拠は、設置コストから逆算されており、買電側がこれで帳尻があっているというわけではありません。家庭用太陽光発電設備を取り付けた人がまあまあ損しないレベルということです。（ドイツでも同じ程度です。） 高い買い物をした電力会社はこれをコストにして電気代に上乗せするだけです。