省エネルギー対策等級における評価基準の一つ。計算は下記のとおり行われる。

屋根
屋根の水平投影免責×夏季日射侵入率×方位係数

外壁
外壁面積×夏季日射侵入率×方位係数

開口部
開口面積×夏季日射侵入率×方位係数

熱損失係数（Q値）
Q値が低いほど、熱が逃げにくい住宅ということで省エネ性が高いとみなされる。等級計算においては地域区分によって等級が異なる。寒冷地ほど厳しく評価される。

夏季日射取得係数（μ値）
小さいほど、夏場の日射が入りづらく冷房効率が高くなる。こちらも地域区分により等級が異なるが、熱損失係数ほど差は大きくない。

結露防止対策
防湿層の設置や通気層の設置などにより評価される。

省エネルギー対策等級は上記3つの対策の内、もっとも性能が低い等級により決定される。そのため、どんなに結露防止対策がされていても、熱損失係数が高い場合は等級は低く評価されてしまうので注意。

フラット35Sの適用条件は下記の通り（2011年12月現在）。

1.省エネルギー性（一戸建てのみ）
エネルギーの使用の合理化に関する法律に基づく「トップランナー基準」に適合する住宅

2.耐久性・可変性
長期優良住宅の認定を受けた住宅

3.省エネルギー性＋耐震性
省エネルギー対策等級4の住宅でかつ、耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）3の住宅

4.省エネルギー性＋バリアフリー性
省エネルギー対策等級4の住宅でかつ、高齢者等配慮等級4または5の住宅（共同住宅の専用部分は等級3でも可）

上記の内、1つ以上の条件を満たした住宅のみ適用される。なお、金利優遇について東日本大震災の被災地域については優遇幅が拡大される追加措置も取られている。

近年では、省エネを目的として節電家電としてバッテリー等を搭載した商品も販売されている。これらもピークシフトを狙ったものである。

さらに、給湯機器としてだけではなく、太陽の熱を利用して暖房効果を活用するものもある。

公称最大出力が大きい太陽電池モジュールであるほど、より効率的に発電することができるということになる。ただし、公称最大出力はあくまでも最大出力であり、ある一定の条件の下での発電量となる。そのため、モジュールの汚れ、天気の状態、温度などによって実際の発電量は変わってくる。

建物が傾くのはこの不同沈下によるものが多く、敷地の一部が地盤沈下することによって沈下した方向に建物が傾くことになる。

人間が臭気として知覚できる物質は数十万を越えるといわれている。また、臭い自体もいいにおいと感じることもあれば悪臭と感じることもある。
満腹のときの焼肉のにおいは不快と感じるが、空腹のときはいい臭いと感じるような場合。香水のにおいは基本的にはいい臭いのはずだが、人によってはその臭いに嫌悪感を持つ人もいる。など、臭いに対してその人それぞれの主観が必ず入ってくることから、悪臭公害に対する対応は極めて難しい。

広域的な地盤沈下の問題
天然ガスや地下水などの採取によって地盤沈下が広域的におこるもの。地盤沈下は広域的な場合には一度おこると復旧が難しいということが挙げられる。近年では地盤沈下にともなう海抜ゼロメートル以下の地域が発生し、高潮被害なども懸念されている。

局所的な地盤沈下
局所的な地盤沈下で最も代表的なものが「不同沈下」である。局所的に一部が沈下するもので、例えば建物があり、その全体が沈むのではなく、一部分が他の部分よりも大きく沈むことを指す。代表的なものとして「ピサの斜塔」がある。
もっとも一般の居住住宅で不同沈下が発生した場合には住環境が極めて不快となる。

騒音は、ある一定以上の音圧が騒音と考えられることが多いが、「不快」と感じるかどうかでも見解に違いが出やすい。ある人にとっては好ましい音でも、別の第三者にとっては不快な音である場合もある。また、心理状況などによっても変化する。
騒音被害は被害を感じている人にとってはそのストレスが大きく、逆に加害者（騒音の出し手）については騒音を出しているという意識が低い（わかりにくい）のも問題で生活音などによる騒音トラブルも多い。

また、直接音として聞こえない低周波域の音（低周波音）についての健康被害として低周波騒音と呼ばれるものもある。

土壌汚染は、水質汚濁や大気汚染などと異なり周囲の環境が明確に変化するわけではないために気付きにくい公害といわれている。そのため、対策も後手にまわりがちという問題がある。また、土壌汚染は他の公害と比較しても回復するまでにかかる期間が長いことも問題視されている。

今後も地球温暖化が進行することによって海水面の上昇に伴う島や陸地の水没、淡水地域への海水流入に伴う農業被害、生態系の変化などが挙げられる。
1997年には先進国の温室効果ガスの排出量削減目標を定めた京都議定書が採択、2005年に発効（ただしアメリカは参加せず）。